リトルピープルが舞い降りた
この記事アップして、光固定ネット不通障害となり、ONU機器が壊れた。これが偶然であることを祈る。常に直感的に書き連ねているので、後で書き漏れとかも気づく。そのため、この記事は大切なので、同じ内容を改編して再度アップします。
少しの期間、SNSへの投稿をアンプラグドしました。これからはFacebookも投稿は少なくなるでしょう。
小生は、この2、3ヶ月間、異常なくらいにヒラリー率いるエスタブリッシュメント層(既得権支配層)によるアメリカの進むべき悪路をSNSで非難してきました。
トランプ次期大統領となり、小生は平和な国際社会にベクトルチェンジしたとみています。
もちろん、人は変わりますから、これからも注視していきたいと思います。
クリントン夫妻の無宗教で夫婦で幼児へ性虐待するわ、金儲けのために紛争による人殺しをするわ、自国民をサバイバルさせて貧困化させる究極の個人主義には天罰が降ると思います。
現在、この前代未聞でウォーターゲート事件などゴミのような事件は、FBI内での内部分裂による争いで、隠蔽するか、国家的に裁断してアメリカのプライドを誇示できるかの瀬戸際に来ている。
そのために、日本の片田舎でも、この事実をどの程度把握しているかということを公開することに意義があると、小生は固定IPで身の存在を隠蔽しないで自宅から情報発進している。
イギリスのサッチャリズムから始まった構造改革という名のグローバリズムは弱体化するでしょう。自由貿易という顔の多国籍企業の管理貿易を国民生活を絶対的に貧困化させます。
トランプが負ければ不正選挙しかないと小生は思ってました。有権者でない何百万人のアメリカ国民が意図的に投票にカウントされる実態に不安がありました。
トランプが不正選挙に言及したことは効果として大きかった。
トランプ自身が有権者を動員した英雄でした。
まさにリトルピープルが舞い降りてきてトランプに投票してくれたと小生は思ってます。
アメリカの「国の借金」は日本の「国の借金」と変わりません。これは自国円建て国債による政府借金(日銀に対する)はマスコミが国民を恐怖プロパガンダであって、デフレ脱却のためには現在の政府政策は真逆に進んでいる。
トランプはケインズ政策に舵を取ります。つまり、政府支出での需要喚起でインフラ整備を始めます。
これで日本のバカ財務官僚どもが戦略を否応無しに変更を強いられるでしょう。
そしてデフレ脱却へと初めて正しい政策をスタートし、アベノミクス第3の矢といわれる大馬鹿な成長戦略という弱肉強食の構造改革を見直されることを願います。
未だに、TPP批准に突き進む愚かな政府、いつも世界情勢で一番最後に気づいて行動を起こす日本政府、みなさん、政府や官僚を嘲笑しましょう。
そして、NHKはじめマスメディア、そこで能書きたれる東大名誉教授はじめとする御用学者ども、アメリカ国民は既に洗脳から脱却したわけですから日本人にできないことはありません。
進撃の巨人にでる巨大な壁、今のアメリカ超富裕層が暮らすゲーテッドコミュニティーがまさにその姿で、民間警備員に守られたエリアだけで行動する不思議なライフスタイルなわけです。
アメリカ建国精神が個人主義なわけで、自分の命は自分で守るということで銃社会なわけです。国家という概念がそもそも薄いのです。みなさん、日本は異なり、常に国家とともにあります。
アメリカはすべてビジネスです。刑務所も民間運営だし、ひとり捕まえるだけで年間600万円も刑務所の収益になるような馬鹿げた社会では、貧困に喘いで犯罪を起こすアフリカ系アメリカ人はまさに奴隷です。
今回の選挙、アフリカ系アメリカ人は自立し始めたと思います。
日本も手探りながら自立への道へ少しずつ歩み始めましょう。
小生は少なくとも、親米、親露、親欧、反中の方向性は特別な事態変化がなければ日本の立場としては変わらないのではないかと思います。朝鮮半島はおそらく想定外のことが近々に発生して、日本人の大部分は驚嘆すると思います。
シリア紛争、ISはじめイスラム過激派掃討も解決する目処がみえました。
本当に、米露間の一挙手一投足にヒヤヒヤした事態から解放されました。
まだまだ、安心はできませんが国際社会は良い方向に回り始めたと思います。
最後に、無神教の小生ですが、リトルピープルへ畏敬の念を捧げます。
<この下部に追記しました>
週末、ネット障害で使えなくなったので、前の会社でセミナー講師で知った方が本を出されたので読了しました。
伊東寛 サイバー戦争論 原書房
伊東さんの本、小生は専門なので目新しいものはありませんでした。一般人の方にも、専門用語を無視して読まれれば、情報戦争というものが雰囲気だけでも十分理解頂けると思います。
すべてのネット、携帯電話は監視および膨張されていることを宣言します。
今の民主主義はまやかしの民主主義であり、多国籍企業や無国籍企業のための民主主義です。グローバリズム(ほとんどは金融グローバリズム)と現在の民主主義は共存はできません。国家ベースの所得分配はグローバリズムの概念と全く相容れないからです。
真の民主主義とは何かとは、現在の小生には解は見つけていません。
この記事はFacebookにもアップしますが、絶対に「いいね」などのボタンを押されないことです。多分、あなたは目の前で差別で殺される人たちに野次馬で静観しかできない人であり、影で可哀想だと詭弁をいう連中でしょうから。この記事に読まれるだけで十分です。貴方の反応を必要としません。
サク